CAREER

キャリア

MKIには自身の個性とセンスを活かしてビジネスの最前線で活躍している社員が数多くいます。
ここでは、これまでの経験を振り返りつつ、
仕事を通して社会や会社に
新たな価値を創造してきた社員をご紹介します。

Y.M
技術本部長
1992年入社
1992
1年目
入社。企業財務分析システム「CASTER」の導入を担当。
お客様先へお伺いしての導入作業で全国を飛び回る。
新入社員時代

入社してすぐに、全国の地方銀行に自社パッケージの一つである企業財務分析システム「CASTER」の提案・導入を行う担当となりました。
当時は、部全体の技術者も少なく、メンバー全員が日々全国を飛び回っている状態でしたので、新入社員の私も単独で地方に出張して顧客対応することが何度かありました。
最初のうちはわからないことばかりでしたが、当時は今のようにメールや携帯がなかったので何かあればすぐにコレクトコールで本社に電話をし、先輩や上司の方に丁寧に教えていただきました。
今は新入社員が、マンツーマンリーダーや上司の同行なしに単独でお客様のところへ出向くことは滅多にありませんが、この経験のおかげで度胸と知識が大きく身についたと思います。

1998
「CASTER」のダウンサイジング開発を担当。ミドルウェアの選定から任され、業務を推進する。
2004
「CASTERⅢ」のシステム開発を担当。時代とともに変化していく法制度対応も考慮し、開発に取り組む。
2007
16年目
自社パッケージ(ACM・CASTER・ECS・PM)の部門長を担当。
80人規模の長となり仕事へのスタンスが変わる。
初めての部門長で当初は困惑

私は入社以来、「CASTER」の導入・開発を長期間担当してきました。「CASTER」はパッケージ製品でシステム規模も大きいものではなく、所属している部署も比較的小規模でした。
それがある時から80人規模の自社パッケージ部門長となり、当初は色々と悩みました。自身が担当するシステムはしっかりと細部まで理解するという考え方でしたが、
部門長となり管轄する範囲が広がったので、業務に対する考え方を変えるという必要に迫られました。このときに、「思い切って仕事を人に任せ、覚悟を決める部分を作る」ということを学びました。

2018
金融領域から離れ、流通・サービス業向けの技術部隊を率いる流通・サービス技術部長となる。
2020
28年目
これまで担ってきた金融・流通領域を束ねるICTコア第二技術本部長に抜擢。
全社的な視点を持って取り組む

まず、部長職から本部長職に抜擢いただいたことで、部長職を担当していた時代より、さらに目線を上げる必要性を感じています。
具体的には自部門を運営していくだけのマネジメントでは不十分で、経営の考えを理解し、かつ他部門の運営にも協力していく姿勢が、より重要になっていくという事です。
また、マネジメントする組織が大きくなるという事は、自分が下した判断によって、影響を受ける人たちが確実に増えるという事なので、当然のことながら責任が重くなったことも感じます。半面、助けてくれる仲間も増えているのでそこは非常に心強く感じています。

S.O
営業本部長
1998年入社
1998
1年目
入社。北信越営業所(現・北陸営業所)に配属。
営業を2年、技術を2年担当しインフラ機器の販売から保守まで幅広い業務を経験。
新入社員時代

当時新入社員は、技術志望であってもまずは営業を経験するという方針でした。
配属された営業所では営業マンとしてのフットワークの軽さを武器に、お客さまとの距離感をなくすことを常に心がけていました。
わからないことばかりで失敗の連続でしたが、周囲の先輩達に助けられながら一つひとつ覚えていくなかで、組織として連携することの重要性と人とのつながりの大切さを学んだ気がします。

2002
技術担当として北関東営業所(当時)に異動。インフラ機器のより大規模な提案・構築を経験。
2004
7年目
北関東営業所の所長に任命され、組織全体で北関東地区の公共分野を中心とした営業活動を実施。
営業所長で心がけたこと

入社7年目で所長になった際、先輩からは「社長という意識でやれ」とアドバイスされました。
営業戦略や部下のマネジメントはもちろん、社屋のあらゆる管理も含め全ての業務に関わり、担当時代よりも断然視野が広がったと思います。
仕事を進めるにあたっては、「手伝う」「何かしてあげる」という意識ではなく、「自分の仕事」と思って業務を行うのでは成長度合いが全く違ってきます。
メンバーにはこれまでの営業と技術の両方の自身の経験を交えながら、そのような当事者意識の大切さを伝えることと円滑なコミュニケーションを心掛けていました。

2007
東京へ異動。通信・公共営業本部、営業室長として、営業活動を推進する。
2016
通信・公共営業本部、営業部長に抜擢。
2020
社会インフラ高度化時代の一翼を担う社会インフラ第二営業部長となる。
2021
22年目
エンゲージメント営業グループ 共創営業本部長に。
営業本部長としての責任とやりがい

あらゆるパートナーと共にビジネスを創ることを目指し、チャネルセールスとマーケティング機能を融合させた新組織を率いることになりました。中期経営計画に掲げた「共創」を実現する重要なミッションを牽引することには、責任と同時に大きなやりがいを感じています。あらゆるチャネルを駆使し、粘り強い交渉も必要になるところは妥協せず、日々格闘する意気込みで頑張ります。

入社後のキャリア形成の流れ

入社後のキャリア形成の流れ 入社後のキャリア形成の流れ

上のキャリアパスは、あくまでも例です。
MKIでは、新卒採用で入社した人も中途採用で入社した人も区別しません。
だれもが挑戦し続け、成長し続けることで自らのキャリアを築いてゆくことができます。
「仕事を通じて人は成長する」との考えに基づき、日々の業務を通じた育成(OJT/On the Job Training)を中心としながら、研修受講等(Off-JT/Off the Job Training)によりOJTを支援・補完する育成方針です。
また、チャレンジの機会を出来るだけ多く経験できるよう個々人の状況を鑑みた上で人事異動を促進し、社員一人ひとりの持続的な能力向上・キャリア形成を支援しています。

人材育成

ビジネス・ヒューマンスキルと専門スキルを
兼ね備えた人材。
それがMKIの求めるプロフェッショナルです。
MKIでは、社会人として、
プロフェッショナルとして、
自分にどんなスキルが必要なのかを
社員一人ひとりが見極め、
自己研鑽に励む
ことができる制度を用意しています。
専門分野や年次に応じた独自のカリキュラムを
用意し、専門スキル研修、階層別研修、
ジョブローテーション、海外研修などと
組み合わせてスキルを高めていくとともに、
業務経験を通して視野を広げ、
プロフェッショナルを目指していきます。

人材育成
『出る杭は伸ばす』

MKIは『三井』に受け継がれてきたDNA、すなわち「自由闊達」「挑戦と創造」「人材主義」の理念を大切に育んでゆきます。だから、『出る杭は伸ばす』のです。

新入社員研修

入社時4月から約3カ月間は「新入社員研修」の期間とし、以下のような研修を行っています。

企業・事業理解
ビジネスマインド・ビジネススキル基礎
ビジネススタンス、ビジネスマナー、ビジネスライティング、プレゼンテーションなど
技術・営業基礎
企業と情報システム、システム開発、音声・データネットワーク、ビジネスの仕組みと営業、成果発表会など
マンツーマンリーダー制度

マンツーマンリーダーとは、新入社員が配属後、職場や業務にスムーズに適応できるよう、指導やフォローを行う先輩社員のことです。新入社員は配属後1年間、相談相手ともなるマンツーマンリーダーや先輩たちとともに業務を行い、育成計画に則った教育を受けます。
1年後には育成計画の成果を上長やマンツーマンリーダー、同期とともに振り返る機会があります。

新入社員フォローアップ研修

配属半年後を目処にグループワークを中心とした新入社員フォローアップ研修を行います。
「仕事」を理解したうえでの研修は、新入社員研修とは一味違うものになるはずです。

配属後研修

配属後も役割に応じた階層別研修や、本人と上司とが相談して選択受講できる各種プログラムを用意しています。
また、専門スキルの向上にむけては各部門にて独自の学習機会を設けております。

MKIアカデミー

社員自らの技術力強化によってキャリアプランを具体化するため、基礎から専門までの教育課程を体系化し、MKIの技術力向上を牽引する仕組みで、少人数ゼミから、ワークショップや説明会形式までカテゴリ・レベル別の講座があり、技術者だけでなく誰もが受講可能です。

研修員制度

MKIの事業拡大やグローバル化を推進する人材を育成する目的で、研修員制度を設けています。
プロジェクトやセミナーでの海外出張の機会は多くありますが、一定の期間、海外企業等で研修員として研鑽を積むことで、技術力や語学力、異文化の理解、コミュニケーション力、グローバルなビジネスマインド等のレベルアップを図ることができます。

基幹業務講座

親会社の三井物産が、自社と三井物産のグループ会社を対象に毎年二回実施しているe-Learningと試験による学習機会です。
業務を行う上で必要な6分野(経理、金融、リスクマネジメント、貿易・物流、法務、約定処理)の基本的な知識習得を目的としており、MKIにおいても自己啓発の一環として、このうち3分野(経理・法務・リスクマネジメント)の受講を特に推奨しています。費用は会社負担で受講できます。

外部研修やセミナーへの参加

社外で実施されている各種有料セミナーや有料研修にも、業務上有効で事前の承認があれば、費用は会社負担で参加できます。
先進のテクノロジーを吸収するための海外研修の機会もあるでしょう。

<各種研修のイメージ>
各種研修のイメージ
各種研修のイメージ