三井情報株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：齋藤 正記、以下 MKI）は、日本マイクロソフトからMKIが提供するSkype for BusinessのサポートサービスがSkype Operations Framework（以下 SOF)対応として認定されたことをお知らせします。
SOFは、Skype for Business Onlineを計画・導入・運用をする上で活用可能な包括的なガイドとツールのセットで構成されています。今回日本マイクロソフトより認定されたMKIのサポートサービスは、MKIがもつオフィス電話とコンタクトセンターを中心とした音声／ネットワークの豊富な導入経験とSOFを組み合わせることでSkype for Businessの効率的かつ効果的な導入及び運用を実施していきます。
Skype for Businessは日本マイクロソフトの統合型情報共有クラウドサービス Office 365のコミュニケーションプラットフォーム（基盤）で、在席状況（プレゼンス）、インスタント メッセージング（IM)、音声通話、オンライン会議、企業の内外線の電話インフラを統合するエンタープライズボイス（VoIP 外線通話）機能を備えています。Office 365のクラウドPBX機能を利用したネットワークを構築することで従来のPBX導入・運用・保守コストを削減しつつ、ユニファイドコミュニケーション環境を実現できます。
MKIは25年にわたる音声システムの導入・運用実績があり、2012年にはSkype for Businessの旧名称であるLyncの包括的な保守サービスを提供するLyncサポートパートナーに国内で初めて認定され、多くのお客様の導入を実施してきました。また企業全体のネットワーク環境をワンストップで構築・サポートする様々なサービス・ソリューションを揃えています。今後はSOFパートナーとして、日本マイクロソフトと連携し、お客様に更に快適なユニファイドコミュニケーション環境のご提案を行っていきます。
今回の取り組みにあたり、日本マイクロソフト パートナービジネス推進統括本部 業務執行役員 統括本部長 浅野 智 氏より以下のコメントを頂いています。
「日本マイクロソフト株式会社は、三井情報株式会社様が提供するSkype for BusinessのサポートサービスのSOF対応を心より歓迎いたします。
本サービスは、「会議」と「電話」をSkype for Business Onlineに移行したいというお客さまの要望に対して、ネットワークやハードウェアに対しても高い技術力を持つ三井情報様がクラウド移行はもちろん保守・運用までトータルでサービス提供し企業内の会議と電話のクラウド化を促進すると確信しております。
弊社は今後も三井情報株式会社様との連携を強化し、日本企業の働き方改革、競争力の強化、グローバルビジネスの拡大など、クラウドサービスを活用した生産性の向上と新たなビジネスの創造により一層貢献してまいります。」
CCEを利用したSkype for Businessのシステム構築例
MKIのサポートサービス
【イベント出展のお知らせ】
MKIは、3月9日、10日開催の、日経BP社主催『Cloud Days Tokyo 2017』にて、本取り組みに関する出展･講演を行います。
イベントの詳細
https://mki.co.jp/news/event/20170303_0.html
【日本マイクロソフト株式会社について】
マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトを通じて入手できます。
日本マイクロソフト株式会社 Webサイト https://www.microsoft.com/ja-jp/
マイクロソフトコーポレーション Webサイト https://www.microsoft.com/
【三井情報株式会社について】
三井情報株式会社（MKI）は、お客様のICT（Information and Communication Technology)基盤の構築・運用を通じて、お客様の情報コミュニケーションを支えています。ICTインフラストラクチャからアプリケーションにわたり、コンサルティングから設計・構築、運用・保守サポート、データセンターを活用したサービス等をワンストップでご提供します。MKIは、市場や顧客のニーズを捉え、技術力を駆使することで、新たなビジネスの創出と、顧客への価値提供に絶え間なく挑戦し続ける企業グループを目指します。
ホームページ： https://www.mki.co.jp/
※三井情報、MKI及びロゴは三井情報株式会社の商標または登録商標です。
※Microsoft、Office 365、Skype for Business は、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※本リリースに記載されているその他の社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
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