学校法人関西学院と三井情報、高いセキュリティと利便性を兼ね備えた情報基盤を構築 - Okta, Box, Slack, Zoomを採用し、学生・教職員のコミュニケーションを活性化 -

　学校法人関西学院（兵庫県西宮市、理事長：村上一平、以下関西学院）と三井情報株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：浅野謙吾、以下三井情報）は、Okta(*1)、Box(*2) 、Slack(*3) 、Zoom(*4) の４つのクラウドサービスによる高いセキュリティと利便性を兼ね備えた情報基盤（以下、本情報基盤）を全学に導入し、2024年3月より、学生・教職員への提供を開始することを発表します。大学におけるOktaの導入は国内で初となります。

　関西学院と三井情報は、本情報基盤により、学生・教職員が安心・安全にデータを取り扱うとともにデジタル化の利便性を享受できる環境を実現し、関西学院のDXを強力に推進します。

◆　概要

　関西学院は、創立150周年を迎える2039年を見据えた将来構想「Kwansei Grand Challenge 2039」で、DXを経営上の最重要戦略として位置づけ、教育や研究、各種業務サービスにおけるデジタル化に取り組んでいます。特にコロナ禍を経て教育の在り方が大きく変化していくなかで、教育におけるDXの基盤として、安心・安全にデータを取り扱うことができ、かつコミュニケーションやコラボレーションを活性化させることができる環境へ整備することを検討してきました。

　そこで、関西学院は学院全体での情報基盤のあるべき姿を設計し、三井情報がそれを実現する方法を提案しました。両者で協議を重ねた結果、このたび、クラウド型の統合認証基盤Oktaを基軸とし、クラウド型コンテンツ管理基盤Box、インテリジェントプロダクティビティプラットフォームSlack、さらにオンライン会議システムZoomを全学導入することを決定しました。

本情報基盤の全体イメージ

- 本情報基盤の全体イメージ -

◆　基盤整備による期待効果

①　安全性と利便性の両立を実現
　本情報基盤を通じて、高い利便性によりシャドウITを防止し、また「うっかり」事故を確実に防ぐことができ、教職員は安心・安全な環境のもと業務に集中できるようになります。また、複数のクラウドサービスを組み合わせることで、場所や環境に依存しない働き方を実現し、関西学院の事業継続性を担保します。さらにクラウドサービスの利用により、常に最新のセキュリティが適用されることで安全な基盤環境を保ちます。

情報基盤による期待効果

②　関西学院全体のエンゲージメント醸成
　物理的な障壁などコミュニケーションの制約を取り除くことで、誰もが新たな価値を生み出すことができる環境を実現します。また本情報基盤を通じて、より確実にナレッジの共有と蓄積ができるようになり、業務の効率化や人材育成への貢献などが期待できます。オンライン授業などのシーンでは、きめ細かな指導や支援を可能にし、学生が安心して学修できる環境を提供できるようになります。

情報基盤による期待効果

(*1) クラウド型統合認証基盤：利用者と利用データ種別により、利用者の端末の権限を個別設定できる統合認証・認可基盤。

(*2) クラウド型コンテンツ管理基盤：機密性の高いデータの保管や権限設定の厳密な管理とともに、コラボレーションの活性化を実現できるコンテンツ管理基盤。

(*3) インテリジェントプロダクティビティプラットフォーム：利用者の利便性を落とすことなく、機密性の高いデータを安全に取り扱うことができる高機能コミュニケーションプラットフォーム。ノーコードによる自動化、シームレスな検索とナレッジの共有、チームのつながりを保つことで、生産性を向上。三井情報が導入を支援。

(*4) オンライン会議システム：場所を問わず、オンラインで会議や授業を行うことができる Web 会議システム。日商エレクトロニクス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO：寺西清一）が導入を支援し、三井情報が利活用を支援。

以上

◆　学校法人関西学院について
関西学院は、幼稚園から大学・大学院までの教育機関を有する総合学園です。キリスト教主義による全人教育で、スクールモットーである“Mastery for Service（奉仕のための練達）”を体現する世界市民を育成しています。創立150周年を迎える2039年に向けて、学院のあるべき姿を示す「超長期ビジョン」とそれを実現するための方向性を示す「長期戦略」をまとめた、将来構想「Kwansei Grand Challenge 2039」を策定し、その取り組みを活発化させています。
ホームページ： https://www.kwansei.ac.jp/

◆　三井情報株式会社について
三井情報株式会社（MKI）は『ナレッジでつなぐ、未来をつくる』をパーパスに掲げ、ICTを基軸とした事業を展開し、2030 Vision「未来社会の当たり前をつくる」の実現に向け、お客様と共に社会課題の解決や新たな価値の創出に取り組んでいます。第七次中期経営計画では、2023年4月からの3年間を「想創期」と位置づけ、半世紀にわたり培った技術や知見の結実である“KNOWLEDGE”を活かし、お客様と共に価値を創造する「価値創造企業」として絶え間ない挑戦を続けていきます。
ホームページ： https://www.mki.co.jp/

※三井情報、MKI及びロゴは三井情報株式会社の商標または登録商標です。
※本リリースに記載されているその他の社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。

【報道関係者からのお問い合わせ先】
三井情報株式会社
広報・CSV推進室
TEL : 03-6376-1008　E-mail : [email protected]

【本製品サービスに関するお問い合わせ先】
三井情報株式会社
西日本第一営業部関西第二営業室
TEL : 06-6205-3011　E-mail : [email protected]

三井情報グループのマテリアリティ

三井情報グループは経営理念である「あり姿」の下、事業を通じたサステナブルな社会の実現を目指し、「三井情報グループと社会が共に持続的に成長するために優先的に取り組む重要課題」を4つのマテリアリティとして策定しています。本取組は、４つのマテリアリティの中でも特に「情報社会のその先をつくる」「多様な人材が活躍できる場をつくる」の実現に資する活動です。

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