三井情報株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：浅野 謙吾、以下 三井情報）は、三井物産株式会社（本社：東京都千代田区、社長：堀 健一、以下 三井物産）のデータマネジメントプラットフォーム「DMP（Data Management Platform、以下 DMP）」にMicrosoftが提供するAzure Databricksを導入し、基盤のパフォーマンスを大幅に改善することに成功しました。
三井物産は予てよりDX総合戦略(*1)に基づき、様々な国・地域で幅広い分野の貴重なデータを経営から社員まで各レベルで必要とする頻度・粒度で提供するために、Microsoft Azure上でDMPを構築、運用してきました。しかしながら、基盤利用が拡大する中で負荷が高まり、一部のデータ処理においては10時間を要する問題が生じました。
こうした問題に対し、三井情報は大規模なデータに対する高速処理に優れたプラットフォームであるAzure Databricksについてパフォーマンス検証や移行手法の検討を実施しました。本検証において、当初10時間を要していたデータ処理が87分で完了するといった大幅なパフォーマンス改善効果を確認し、DMP本番環境への導入を提案しました。そして、約500のデータ処理の一部をAzure Databricksに移行し2024年1月15日に本番稼働を開始しました。今後、段階的にデータ処理の移行を継続し、さらなるデータ活用の拡大に向けてデータ基盤のパフォーマンス向上を進めていきます。
- DMPにAzure Databricksを導入した効果 -
三井情報は、今回のプロジェクトで培ったナレッジを最大限に活かし、データドリブン経営の実現に向けて高いパフォーマンスを必要とするクラウドデータプラットフォーム構築を目指すお客様を強力に支援します。
(*1) 三井物産のDX戦略： https://www.mitsui.com/jp/ja/company/outline/dx_comprehensive/index.html
以上
【関連ページ】
Azure Databricks について： https://azure.microsoft.com/ja-jp/products/databricks
【三井情報株式会社について】
三井情報株式会社（MKI）は『ナレッジでつなぐ、未来をつくる』をパーパスに掲げ、ICTを基軸とした事業を展開し、2030 Vision「未来社会の当たり前をつくる」の実現に向け、お客様と共に社会課題の解決や新たな価値の創出に取り組んでいます。第七次中期経営計画では、2023年4月からの3年間を「想創期」と位置づけ、半世紀にわたり培った技術や知見の結実である“KNOWLEDGE”を活かし、お客様と共に価値を創造する「価値創造企業」として絶え間ない挑戦を続けていきます。
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三井情報グループのマテリアリティ
三井情報グループは経営理念である「あり姿」の下、事業を通じたサステナブルな社会の実現を目指し、「三井情報グループと社会が共に持続的に成長するために優先的に取り組む重要課題」を4つのマテリアリティとして策定しています。本取組は、４つのマテリアリティの中でも特に「情報社会の『その先』をつくる」「ナレッジで豊かな明日（us&earth）をつくる」の実現に資する活動です。
