7月2日（木）、弊社の社員2名が、国立大学法人東京科学大学（所在地：東京都目黒区、学長：田中 雄二郎）生命理工学院における社会連携教育プログラム「2026年度 バイオDXエコノミー実践」で講義を担当しました。
■当日の講義の様子（左からバイオヘルスケア技術部 本川、手島）
本講義は、産業・ビジネスの実課題に対応でき、さらには新たな基幹産業であるバイオエコノミーの創出を実現できるバイオDX人材の育成を目的とするもので、企業の講師と大学の教員が講義を担当し、PBL（Project-Based Learning：課題解決型学習）を取り入れた実践的教育を実施しています。本プログラムの一環として、弊社の社員2名が「ビジネス現場事例から学ぶバイオDXの実践と課題」をテーマに、前半・後半の二部構成で講義を担当しました。
前半では、バイオヘルスケア技術部 本川が「医療分野の事例から学ぶ、SIerが支える医療DX」と題し、弊社バイオヘルスケア事業の全体像を紹介するとともに、公的研究機関との取り組みを中心に解説しました。医療を支える検査システムやデータ基盤における弊社の役割を事例として取り上げ、バイオとITの融合が医療の現場でどのように価値を生み出しているかを、システムインテグレーター（SIer）の視点から具体的に紹介しました。
後半では、同部の手島が、バイオものづくり（バイオエコノミー）分野における企業や大学・研究機関での具体的な事例を題材に、研究成果が事業化・社会実装に至るまでのプロセスと課題を解説しました。また、実践課題として事業戦略策定フレームワークの1つである「SWOT分析／クロスSWOT分析」を取り上げ、学生が架空のバイオベンチャーの事業戦略を立案するグループワークを実施しました。
以上
【三井情報株式会社について】
三井情報株式会社（MKI）は、『ナレッジでつなぐ、未来をつくる』をパーパスに掲げ、ICTを基軸とした事業を通じて、社会やお客様の課題解決に取り組んでいます。第八次中期経営計画においては、「進化」と「コラボレーション」を通じて「残すに値する未来」を築くことをあり姿とし、これまで培ってきた技術や知見を活かしながら、ステークホルダーと共に新たな価値の創出に取り組んでいます。
ホームページ： https://www.mki.co.jp/
※三井情報、MKI及びロゴは三井情報株式会社の商標または登録商標です。
※本リリースに記載されているその他の社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
三井情報グループは、三井情報グループと社会が共に持続的に成⻑するために、優先的に取り組む重要課題をマテリアリティとして特定します。本取組は、４つのマテリアリティの中でも特に「ナレッジで豊かな明日（us&earth）をつくる」「多様な人材が活躍できる『場』をつくる」の実現に資する活動です。
