三井情報株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：浅野 謙吾、以下 三井情報）は三井不動産レジデンシャルリース株式会社（以下 三井不動産レジデンシャルリース）にSaaS（Software as a Service）で構築した「フルクラウド型コンタクトセンター基盤（以下 本基盤）」を導入しました。本基盤ではジェネシスが提供するクラウド型コンタクトセンターソリューション「Genesys Cloud CX™とセールスフォース・ドットコムのカスタマーサービスソフトウェアソリューション「Salesforce Service Cloud（以下　Service Cloud）」を含む複数のSaaSが連携しており、2020年12月から本番稼働しています。三井情報はコンタクトセンターのDX（デジタルトランスフォーメーション）化を推進しており、本基盤の導入により三井不動産レジデンシャルリースの対応の迅速化を実現しました。

　三井不動産レジデンシャルリースは2018年に策定したグループ長期経営方針「Next Stage2025」の推進にあたり、デジタル技術による顧客の利便性向上と提供サービスの品質向上に取り組んでいます。この取り組みの一環で、従前より魅力ある賃貸住宅を創造するうえで課題と認識していたコンタクトセンターの対応履歴や契約内容の情報共有の改善策に、Service Cloudの導入を予定していました。三井情報はCRMとコンタクトセンターの構築経験や知見を活かし、三井不動産レジデンシャルリースの掲げる「いちばんに、住む人のこと」を支えるコンタクトセンターの在り方を共に考えた結果、日々変化する顧客のニーズに柔軟に対応可能なコンタクトセンターとして、Service CloudとGenesys Cloud CXを連携させた本基盤が三井不動産レジデンシャルリースに採用されました。

■本基盤のポイント
・ Service CloudとGenesys Cloud CXを連携させることで顧客情報の管理と共有を加速
　 顧客からの受電時に過去の応対履歴や契約内容、居住物件・居室の重要情報等が即座に表示され、それらの情報を賃貸物件の運営部門やメンテナンス業者へ共有することで顧客のニーズに迅速に対応します。

・ 定期的なアップデートでデジタル技術の活用を促進
　 本基盤ではカスタマイズを極力減らすことで、Service CloudやGenesys Cloud CXが年3回以上提供する最新技術を柔軟に利用できるようにし、三井不動産レジデンシャルリースが目指すデジタル技術の活用を通じた顧客満足度向上を後押しします。

・ SaaSを利用することでオンプレミスに比べてメンテナンスにかかる負荷が軽減
　 オンプレミス環境ではコンタクトセンターを構成する機器の管理や運用保守が必要でしたが、SaaSではこれらの設備を「利用」するため、メンテナンス作業にかかる負荷が軽減されます。

- フルクラウド型コンタクトセンター基盤の利用イメージ -

　三井情報では40年以上にわたってコンタクトセンターの構築を積み重ね、音声基盤だけでなくCRMと連携したソリューションの構築技術とナレッジを蓄積し、お客様の期待に応えてきました。三井情報は本基盤の提供を通じて今後も三井不動産レジデンシャルリースのデジタル技術の徹底活用を加速させ、顧客の利便性向上とコンタクトセンター含む提供サービスの品質向上を支援していきます。

以上

【関連ページ】
Genesys Cloud CX™製品ページ： https://www.mki.co.jp/solution/Genesys_Cloud.html
Service Cloud製品ページ： https://www.mki.co.jp/solution/salesforce.html

【三井不動産レジデンシャルリース株式会社について】
本社所在地　　：東京都新宿区西新宿2-1-1新宿三井ビル
代表取締役社長：疋田　武人
設立　　　　　：1986年4月
事業概要　　　：賃貸マンション等の商品企画、賃貸運営のトータルマネージメント
　　　　　　　　不動産有効活用コンサルティング全般、借上社宅管理代行

【三井情報株式会社について】
三井情報株式会社（MKI）はキャッチコピー『ナレッジでつなぐ、未来をつくる』を掲げ、ICTを基軸とした事業戦略パートナーとしてお客様のIT戦略を共に創り、デジタルトランスフォーメーションを支援しています。半世紀にわたり培った技術や知見の結実である“KNOWLEDGE”を活かし、お客様と共に価値を創造する「価値創造企業」として絶え間ない挑戦を続けていきます。
ホームページ： https://www.mki.co.jp/

※三井情報、MKI及びロゴは三井情報株式会社の商標または登録商標です。
※本リリースに記載されているその他の社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。

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